数世代にわたり住宅の構造躯体が使用できること。
・通常想定される維持管理条件下で、構造躯体の使用継続期間が少なくとも100年程度となる措置。

極めて稀に発生する地震に対し、継続利用のための改修の容易化を図るため、損傷のレベルの低減を図ること。
・大規模地震力に対する変形を一定以下に抑制する措置を講じる。

構造躯体に比べて耐用年数が短い内装・設備について、維持管理(清掃/点検/補修/更新)を容易に行うために必要な措置が講じられていること。

居住者のライフスタイルの変化等に応じて間取りの変更が可能な措置が講じられていること。

将来のバリアフリー改修に対応できるよう共用廊下等に必要なスペースが確保されていること。

必要な断熱性能等の省エネルギー性能が確保されていること。
・省エネ法に規定する平成11年省エネルギー基準に適合すること。

良好な景観の形成その他の地域における居住環境の維持及び向上に配慮されたものであること。
・地区計画、景観計画、条例によるまちなみ等の計画、建築協定、景観協定等の区域内にある場合　には、これらの内容と調和が図られること。

良好な居住水準を確保するために必要な規模を有すること。

建築時から将来を見据えて、定期的な点検・補修等に関する計画が策定されていること。
・維持保全計画に記載すべき項目については、
　�@構造耐力上主要な部分、�A雨水の浸入を防止する部分及び
　�B給水・排水の設備について、点検の時期・内容を定めること。
・少なくとも10年ごとに点検を実施すること。